Numbering Code	P-MGT75 60113 LJ44	Year/Term	2022 ・ Second semester
Number of Credits	2	Course Type
Target Year		Target Student
Language	Japanese	Day/Period	Sat.2・3 every 2 weeks
Instructor name	INOUE TAKASHI (Graduate School of Management Specially Appointed Professor) YAMADA TADASHI (Graduate School of Management Professor) ONOUE REONA (Part-time Lecturer)
Outline and Purpose of the Course	地球規模の変化とハイパー化するグローバリゼーションの中で、混迷の続く日本は各分野で真のリーダーを必要としている。本講義は、多極化する世界にあってこうした社会の要請に応えた、次世代を担うグローバル人材育成を目的とするものである。 　目的や目標達成のために、「倫理観」をベースに「双方向性」環境の中で「自己修正力」を使い、さまざまなステークホルダーと良好な関係を構築・維持するリレーションシップ・マネジメントが即ちパブリック・リレーションズ（ PR ＝戦略広報）である。この手法を学ぶことで、国際社会で活躍できる知的かつ行動的な人材の輩出を可能とさせる。 　20世紀初頭、米国で登場したパブリック・リレーションズは米国の政治、経済の牽引役として、指導者層の戦略的な意思決定プロセスに組み込まれ、発展を遂げてきた。しかし近年、加速する多極化の流れのなかで国際的な力を喪失しつつある米国、2011 年3 月11 日の東日本大震災・福島原発事故の復興に遅れを見せ、長期的政治空白により国力を弱める日本。その国際競争力は1993年の１位を最後に、2021年は31位（IMD）と下降の一途を辿っている。米国と新たに覇権を争う中国、そして韓国をはじめとするアジア新興国とベトナム・インドネシアなどの新成長国家の台頭、国際社会で発言力を増すインド、ブラジル。そして 徴用工・従軍慰安婦問題や尖閣問題を抱える韓国、中国との軋轢の増長、米トランプ大統領以降、バイデン政権の米国の弱体化による世界政治の不透明化と混乱。シリア問題に加え新たにタリバン政権の登場によるアフガン問題と中東地域の混迷、そして北朝鮮問題など、フラグメンテーション化が進む世界はいま重要な岐路に立たされている。 　一方日本に目を移すと、昨年9月に発足した自由民主党菅義偉内閣は、厳しい内外情勢の中で、新型コロナ問題をはじめ様々な課題に直面。「2050年カーボンニュートラル」、「デジタル庁創設」などで一定の成果を残すものの、コロナ対応などへの不満の高まりの中で、一年の短命政権に終わるに至っている。10月4日発足した岸田新内閣はコロナ禍をはじめとする負の遺産を引き継ぐ形となり、さまざまな困難が予想される。 　このように、環境問題や地域紛争など多くの問題を抱える世界が「経済・技術大国日本」へ寄せる期待は高いものの、これらの諸問題を解決し激化する国際競争に日本が生き抜くための処方箋が示されているとは言いがたい。 　本講義では、前半をパブリック・リレーションズの基本概念について学習し、産業分野を超え多様なビジネス活動と真に国際的な人材の登場を促しているハイパー・グローバリゼーションについて、また新型コロナウイルスが今後の世界の政治経済にどのような影響を及ぼすのか、そして５Gの登場に見られるデジタル革命が、どのように IoT や AI の進化を促し、来るべくシンギュラリティが業界地図をどう変容させるのかを学ぶ。 後半は、理論主体の学習に加え、起業家・実務家による講演を通してパブリック・リレーションズを俯瞰し、また実践的なプログラムによる学習を行う。具体的には、業種の異なる組織体が実施している PR プログラムを事例としてケース紹介とディスカッションを通して学習。受講生各人が実務上で直面している課題や問題なども取り上げディスカッションを行う。そして与えられた課題からテーマを選び、具体的な戦略プランを立てシミュレーションを行うことでパブリック・リレーションズの理論を実践的に習得する。
Course Goals	①PR のライフサイクル・モデルをベースに、変化の激しいグローバル時代を生き抜くために必要となる、パブリック・リレーションズの 基 本概念について学習し、 目的達成のために必要とされる「倫理」「双方向性コミュニケーション」そして「自己修正能力」を体得する。 ②双方向環境で情況の変化を読み取り、「自己修正」による柔軟な対応能力の必要性が把握できるようになる。 ③グローバルな視点から、情況を大局的に俯瞰し戦略性を持った総合的思考法が習得できる。 ④これらを通してＰＲの理論とダイナミズムを学び、組織体がパブリック・リレーションズの手法を如何に経営に取り込むことが不可欠であるかが理解できるようになる。 ⑤ケース・スタディや報道分析を通して、社会で起きている事象に「倫理」「双方向性」そして「自己修正能力」が如何に重要かを理解し、さまざまなリレーションズがどのように統合されているのかが体得できる。 ⑥情況変化の読み取り方を学び、戦略性とスピードを伴ったリレーションシップ・マネジメントの重要性を理解し、パブリック・リレーションズ理論と実践の統合性が把握できるようになる。 ⑦グローバル人材としての自覚を促し、21 世紀のリーダーとしてあらゆる分野で、自立した、戦略性を有する知的か つ 行動的な人間に求められる、パブリック・リレーションズをどのようにビジネスに取り込めば良いのかが把握できるようになる。
Schedule and Contents	◆第1回 10/16　＜井之上喬＞ 1. ガイダンス：グローバル時代を生き抜く、最短距離で目標の達成を可能にする パブリック・リレーションズとは何か？ 2.パブリック・リレーションズの基本的な概念と定義 ◆第2回 10/16　＜井之上＞ さまざまなリレーションズとリレーションシップ・マネジメント *1/8（第13 回）発表に向けて仮グループ分け。 ◆第3回 10/30　＜井之上＞ なぜ日本は遅れをとったのか？歴史に学ぶ ◆第4回 10/30　＜井之上＞ パブリック・リレーションズと組織体 「自己修正モデル（ＳＣＭ）」 ◆第5回 11/13　 ＜尾上玲円奈＞ パブリック・リレーションズのコアコンピタンスとしてのメディア・リレーションズ ◆第6回 11/13 ＜尾上＞ 危機管理と報道分析 ◆第7回 11/27 ＣＳＲ(企業の社会的責任) ＜ゲスト講師＞株式会社井之上パブリックリレーションズ 代表取締役社長兼COO 鈴木 孝徳 ◆第8回　　　11/27　＜井之上＞ コミュニケーションの考察 成功に導くＰＲ戦略の構築と実践（ＰＲのライフサイクル・モデルの概要） ＊1/8（13回）発表に向けて正式グループを決定。 設定されたテーマでプラニングに取り掛かる。 ◆第9回 12/4 内外の事例研究（ケース・スタディ） ＜ゲスト講師＞株式会社日本パブリックリレーションズ研究所 研究員 　　　　　　　横田 和明 ◆第10回 12/4 ベンチャー企業におけるパブリック・リレーションズの必要性 ＜ゲスト講師＞株式会社サンブリッジコーポレーション創業者/代表取締役会長 　　　　　　　アレン・マイナー 氏 ◆第11回 12/18 企業におけるパブリック・リレーションズーPRドリブン経営の有効性 ＜ゲスト講師＞株式会社コンカー　代表取締役社長 　　　　　　　三村　真宗 氏 ◆第12回 12/18 グローバル人材の要件：メディアの視点でみるアジアにおける日本型組織の問題点 /必須となる語学力と異文化理解力 ＜ゲスト講師＞ジャーナリスト　元朝日新聞特別編集委員 山田 厚史 氏 ◆第13回 1/8　　＜尾上＞ テーマ設定に基づくＰＲプランニング ＊ＰＲプランの発表 ◆第14回 1/8　　＜井之上＞ パブリック・リレーションズの現状と未来まとめ＆オープンディスカッション ＊1月4日（火）までに提出された期末レポートのコメント （第１５回） 本講義のまとめ・フィードバック 出席、授業への参加、ＰＲプランの発表、期末レポートの採点結果等を踏まえ、講評をKULASISに掲示 *ゲスト講師の都合で講義スケジュールが変更される場合があります。
Evaluation Methods and Policy	レポート （40％） 期末レポート提出 （※6000字程度） 平常点評価 （40％） 3分の1以上欠席した者には単位を付与しない その他 　　（20％） 講義への参加度および発表内容など
Course Requirements	コミュニケーション、経営、マーケティング、広報、政治、経済、社会、文化、歴史など幅広い学際的分野の知識が求められる
Study outside of Class (preparation and review)	予習のため教科書の指定箇所を読んでおく（シラバス記載） 講義後半の戦略プラン発表のための準備をする
Textbooks	Textbooks/References	パブリックリレーションズ(第２版）, 井之上喬, (日本評論社), 2015年
References, etc.	◆参考書等◆ Inoue, T. (2018) Public Relations in Hyper-Globalization: Essential Relationship Management-A Japan Perspective, Routledge 共同訳：カトリップ・スコット，センター・アラン，ブルーム・グレン共著，日本広報学会（監修），『体系パブリック・リレーションズ』，（井上邦夫，井之上喬，伊吹勇亮，北村秀実，関谷直也，矢野充彦 訳），東京: ピアソン・エデュケーション，2008 配布資料：講義のトピックスに応じて、クラスの中で適宜配布（論文、新聞・雑誌クリッピングなど） ◆一般参考文献 （レファレンス）◆ 阿満利麿（1996）．『日本人はなぜ無宗教なのか』ちくま新書085．東京：筑摩書房 阿満利麿（1999）．『人はなぜ宗教を必要とするのか』ちくま新書222．東京：筑摩書房 アレン・マイナー (2001) ．『わたし、日本に賭けてます。』．東京：翔泳社 バルバロ・フェデリコ訳．『聖書-旧約･新約』．東京：講談社 Bernays, E. L. (1952). Public Relations 1st Edition. Oklahoma: University of Oklahoma. Bernays, E. L. (1961). Crystallizing public opinion. (reprinted in 1923). New York: Liveright Publishing Company. Bernays, E. L. (2005) Propaganda. Singapore: Ig Publishing. New York: H. Liveright (1928） Bowen, S. A. (2004). Organizational Factors Encouraging Ethical Decision making: An Exploration into the Case of an Exempler, Journal of Business Ethics, 52. Springer Netherlands. Buckley, W. (1980).『一般社会システム論』（新睦人，中野秀一郎 訳）．東京：誠信書房.（原書出版 1967） Cannon, W.B. (1959).『人体の叡智』（原栖六郎，大澤三千三 訳）．大阪：創元社.（原書出版 1932) Cannon, W. B. (1981）．『からだの知恵』（舘鄰, 舘澄江 訳）．東京：講談社学術文庫.（原書出版 1932) Cohen, D., & Prusak, L.（2003）．『人と人の「つながり」に投資する企業―ソーシャル・キャピタルが信頼を育む』（沢崎 冬日 訳）．東京：ダイヤモンド社.（原書出版 2001) Cutlip, S., & Center, A. (1952). Effective Public Relations 1st edition. New York: Prentice-Hall Inc. Cutlip, S., Center, A., & Broom, G. (2006). Effective Public Relations 9th edition. New York: Prentice-Hall Inc. 電通パブリックリレーションズ (2006)．『戦略広報―パブリックリレーションズ実務事典』．東京：電通 古田暁（監修）（改訂版1996）．『異文化コミュニケーション－新・国際人への条件』． 東京：有斐閣（初版1987） Grunig, J. E., & Hunt, T. (1984). Managing Public Relations. New York: Holt Rinehart & Winston. Harlow, R. F. (1942). Public Relations in War and Peace. New York: Harper & Brotheres Publishers. Harlow, R. F. & Black. M. (1947). Practical Public Relations. New York: Harper & Brotheres Publishers. ハーバード・ビジネスレビュー『リーダーシップ普遍性の探求』2002年5月号．東京：ダイヤモンド社 ハーバード・ビジネスレビュー『CSV経営』2015年1月号．東京：ダイヤモンド社 樋上亮一（1951）．『ＰＲの考え方とあり方』．東京：世界書院 樋上亮一（1952）．『自治体広報の理論と技術』．東京：世界書院 Hoghen, L. (1958）．『コミュニケーションの歴史』（寿岳文章，林達夫，平田寛，南 博 訳）． 東京: 岩波書店．(原書出版 1949) 市川伸一（編）（1996.2003）．『認知心理学 ４』．東京：東京大学出版 猪狩誠也（編）（1998）．『企業の発展と広報戦略－50年の歩みと展望』．東京：日経ＢＰ企画 猪狩誠也（編）（2007）．『広報・パブリックリレーションズ入門』．東京：宣伝会議 稲葉三千男，新井直之，桂敬一（編）．（1995）．『新聞学‐第3版』．東京：日本評論社 カピリナ（著）井之上喬, 長深田悟（監修）（2018）．『なかなおり』．東京：朝日学生新聞社 片方善治（1993）．「情報文化の構造」．『情報文化学会第一回全国大会予稿集』．東京：情報文化学会 木村達也（2008）．『マーケティング活動の進め方』．東京：日本経済新聞出版社 経済広報センター（2012）．『第11回：企業の広報活動に関する意識実態調査』報告書． 東京：経済広報センター 小西鉄雄（1930）．『プロパガンダ』．東京: 平凡社． 正村公宏，山田節夫（2002）．『日本経済論』．東京：東京経済新報社 前川喜平, 山田厚史（2018）．『前川喜平「官」を語る』． 東京：宝島社 松島修（2010）．『聖書に隠された成功法則』．東京：サンマーク出版 三村真宗（2018）．『最高の働きがいの創り方』．東京：技術評論社 宮本又郎，服部民夫，加護野忠男，杉原 薫，近藤 光男（2003）．『日本型資本主義―どうなるどうする 戦略と組織と人材 』．東京：有斐閣 水越伸（2002）．『デジタル・メディア社会』．東京：岩波書店 森敏昭，井上毅，松井孝雄（2004　1995）．『グラフィック 認知心理学』Graphic text book． 東京：サイエンス社 Morley, M. (1998). How to Manage Your Global Reputation-A GUIDE TO THE DYNAMICS OF INTERNATIONAL PUBLIC RELATIONS. New York: University Press 日本パブリックリレーションズ協会編（2016）．『広報の仕掛け人たち』．東京:宣伝会議 西川一廉，小牧一裕（2002）．『コミュニケーションプロセス』．大阪：二瓶社 沼上幹（2008）．『わかりやすいマーケティング戦略 新版』．東京: 有斐閣 プラトーン（初版1968）．『ソークラテースの弁明・クリトーン・パイドーン』（田中美知太郎， 池田美恵訳）．東京：新潮文庫 Polya, G. (1990). How to Solve It.2nd edition. London: Penguin Group Ries, A., & Ries, L.（2003）共同PR（監修）．『広告でブランドはつくれない－広告vs PR』． （共同PR訳）．東京：翔泳社 Rogers, E. M. (1976). Communication in Organizations. New York: The Free Press. Rogers, E・M・E. (1992)．『コミュニケーションの科学』（安田寿明 訳）．東京：共立出版． （原書出版 1986） 斉藤由多加（2002）．『林檎の樹の下で』．東京：毎日コミュニケーションズ（1996年アスキー出版社 発刊の復刻版） 笹谷秀光（2019）.『Q&A SDGs経営』.東京：日本経済新聞社 産経新聞特別取材班.（2002）．『ブランドはなぜ墜ちたか』．東京：角川文庫 関口和一（2000）．『パソコン革命の旗手たち』．東京：日本経済新聞社 柴崎菊雄（1984）．『企業情報参謀学』．東京: ダイヤモンド社． 澁谷重光（1991）．『大衆操作の系譜』．東京: 勁草書房． 下条一郎（2001）．『ビジネスマナー』．東京：日本能率協会マネジメントセンター 新聞報道研究会（編著）（1995）．『いま新聞を考える』．神奈川：日本新聞協会研究所 Stead, Jean Garner, & Stead, W. Edward（2014）．『サステナビリティ経営戦略』（柏樹外次郎, 小林綾子 訳）．東京：日本経済新聞社 高木徹（2002）．『ドキュメント 戦争広告代理店－情報操作とボスニア紛争』．東京：講談社 竹内郁郎，児島和人，& 橋元良明(編著)(2005)．『メディアコミュニケーション論』．東京：北樹出 & Byrne. J.（2001）．『ジャック・ウェルチわが経営』上巻．（宮本喜一訳）．東京：日本経済新聞社 Wiener, N. （1979）．『人間機械論』第2版（1刷り）（1996年13刷り）（鎮目恭夫，池原止戈夫 訳）． 東京：みすず書房．（原書出版 1950. 改訂版1954) 山田厚史（2000）．『日本経済診断』 (岩波ブックレット (No.506)). 東京：岩波書店 山田厚史（2018）．『銀行員が消える日』． 東京：宝島社 Zechmeister, E. B. & Johnson, J. E. (1997).『クリティカルシンキング：実践編』（宮元博章, 道田泰司, 谷口高士，菊池聡 訳）．京都：北大路書房 ◆ＵＲＬ（ABC順）： デモクラシータイムズ　http://www.democracytimes.jp/ 株式会社井之上パブリックリレーションズ　https://www.inoue-pr.com/ 国際PR協会（IPRA: International Public Relations Association）　https://www.ipra.org/ 株式会社日本パブリックリレーションズ研究所（JPRI） http://www.japan-pri.jp/ 日本広報学会 http://jsccs.jp/ 米国PR協会 (PRSA: Public Relations Society of America)　https://www.prsa.org/about 公益社団法人日本パブリックリレーションズ協会 http://www.prsj.or.jp/ 一般社団法人グローバルビジネス学会　http://s-gb.net/ ◆井之上　喬　関連レファレンス 〇自著： 井之上喬（2009）．『「説明責任」とは何か』．東京：ＰＨＰ研究所 井之上喬（2006）．『パブリックリレーションズ』．東京：日本評論社 井之上乔（2017）．『公共关系（第2版）』．北京：人民/东方出版社 〇編著：　 井之上喬(2001).『入門・パブリックリレーションズ』．東京：ＰＨＰ研究所（2003年6月第1版第2刷） 同韓国語版(2003). ソウル：YangMoon出版 〇共著： Inoue, T. (2003). An Overview of Public Relations in Japan and the Self-Correction Concept, In K. Sriramesh, & D. Vercic (Eds.), The global public relations handbook: Theory, research, and practice. (pp.68-85). New Jersey: Lawrence Erlbaum Associate. Inoue, T. (2019). A New Public Relations for Corporation in the World of Hyper-globalization, in 3rd edition; in The Global Public Relations Handbook: Theory, Research, and Practice (pp. 139-148); Edited by Krishnamurthy Sriramesh, Dejan Verčič; New York: Routledge. 〇論文： Inoue. T. (2002). Mad cows, bad system in Japan. IPRA Frontline, 24(2), p.8, 13 井之上喬（2002）．「米国におけるパブリック・リレーションズの発展の分析・考察と新しいモデルの提案」．『情報文化学会論文誌』Vol.9, No.1．東京：情報文化学会 Inoue, T. (2002). The need for two-way communications and self-correction. IPRA Frontline, 24, pp.17-18. and the erratum, Mar. 2003, (p.5) 井之上喬（2005）．「日本におけるパブリック・リレーションズ発展のための考察－新モデルの実現と教育 システムの構築に向けて」．『広報研究』第9号．東京：日本広報学会 井之上喬（2007）．「自己修正モデル：ケース･スタディによる自己修正の段階的変容とその考察」． 『広報研究』第11号．東京：日本広報学会 井之上喬（2009）．「パブリック・リレーションズにおける自己修正モデル(SCM)に関する研究－自己修正 行為における変容の考察と事例検証」．博士学位論文（早稲田大学） Inoue, T. (2009) The Self-correction Model in Public Relations, IPRA Frontline, Oct. Inoue, T. (2010) A culture of apologies Communicating crises in Japan, Strategist, PRSA Inoue, T. (2011) The Japan Model. IPRA frontline-online 井之上喬（2011）．「自己修正マップ（SMC）による変容の考察と事例検証－自己修正モデル：ケース・ スタディによる自己修正の段階的変容とその考察」その2．『第17回研究発表大会予稿集』． 東京：日本広報学会 井之上喬（2011）「機能不全の組織体におけるパブリック・リレーションズの必要性－自己修正の概要」 『情報文化学研究』第5号．東京：情報文化学会 〇講義： 井之上喬（2010）．「戦略広報とレピュテーション・マネジメント」．『会計論叢』第５号．東京：明治大学専門職大学院会計専門職研究科 〇署名記事： 井之上喬（2002）．「狂牛病に対処する危機管理法」．『正論』2002年3月号．東京：産経新聞社 井之上喬（2005）．「企業不祥事と危機管理」．『月刊誌 経済セミナー』2005年3月号．東京：日本評論社 井之上喬（2011）．「広報PR視点で考える緊急時報道の改善点」．『文化通信』2011年6月6日． 東京：文化通信社 井之上喬（2011）．「“日本株”を急落させた政府広報の致命的欠陥」．『正論』2011年8月臨時増刊号． 東京：産経新聞社 井之上喬（2011）．「震災時のパブリック・リレーションズ－ジャパン・モデルを世界に」．『早稲田学報』2011年8月号．東京：早稲田大学 井之上喬（2011）．「論点」．『読売新聞』2011年8日20日朝刊p.11 井之上喬（2011）．「潮流」．『西日本新聞』2011年10月17日朝刊p.13 〇企画監修： Inoue, T. (1997). The Evolution of Public Relations Education and the Influence of Globalisation-Survey of Eight Countries, November, 1997, IPRA, London Gold Paper Vol.12 井之上喬（2015）．「危機管理広報の基本」．『月刊総務』2015年3月号.東京：ウィズワークス 〇学会発表： 井之上喬（1997）．「ＩＰＲＡゴールド・ペーパーNo.12の意義と日本に与える影響」．『第3回研究発表大会予稿集』．東京：日本広報学会 井之上喬（2001）．「ＩＴ先進国米国企業におけるパブリック・リレーションズ」．『第7回研究発表大会予稿集』．東京：日本広報学会 井之上喬（2002）「考察－日本再生のためのリスク･マネージメントとパブリック・リレーションズ」 『第10回全国大会講演予稿集』．東京：情報文化学会 井之上喬（2003）．「広報･コミュニケーションの高度専門職のあり方」．『第9回研究発表大会予稿集』． および当日配布資料．東京：日本広報学会 井之上喬（2006）．「メタ認知を適用した自己修正の重要性」『第12回研究発表大会予稿集』． 東京：日本広報学会 ＊また「講義予定表」の中の「参考資料」記載の井之上ブログ（ http://inoueblog.com)も参照する 。
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