京都大学オープンコースウェア(OCW)の閉鎖について(8/10、8/24、9/16改訂)
京都大学オープンコースウェア(OCW)の閉鎖について
京都大学高等教育研究開発推進センターは2022年9月末に廃止されることになりました。京都大学オープンコースウェア(OCW)も、残念ながら9月中旬以降にサイトを閉鎖することになりました。2005年以来、京都大学OCWをご利用いただき誠にありがとうございました。現在公開されているコンテンツに限りしばらくの間、運用する方策を学内の関係者と協議しています。現在公開されているコンテンツに限りしばらくの間、教育推進・学生支援部教務企画課(教育情報推進室)で運用することになりました。ただし、新規のコンテンツは受け付けることはできませんので、部局ホームページ等に掲載をお願いします。
問合せ先(9 月末まで):inquiry-ocw[at]highedu.kyoto-u.ac.jp(OCW 担当)
※[at]を@に変換してお使いください。
注:OCWはコンテンツ数が多量であることや今後対応可能なスタッフが減少していくこともあり、個別の対応が困難であることをご了承頂けますと幸いです。
問合せ先(10月以降):gakusystem[at]mail2.adm.kyoto-u.ac.jp(教育推進・学生支援部教務企画課(教育情報推進室))
※[at]を@に変換してお使いください。
京都大学OCWの閉鎖に関するFAQ(本学教職員向け)
所属している部局がOCWで提供しているコンテンツを知りたい
- OCWの検索機能をご利用下さい。
- トップページ上部の「講義検索」メニューを選択し、「学部/大学院等」の項目で各部局で提供しているコンテンツを検索できます。
- ご自身の学部/研究科のほか、部局に所属されている教員が他のセンター・研究所等に所属されている場合は、必要に応じてそれらの組織についても対象のコンテンツがないか確認することを推奨します。
- 上記のうち、「全学共通科目」に対象コンテンツが含まれているケースがあることにご留意ください。
- 英語サイトもあることにご留意ください。
OCWの講義ビデオは10月以降すべて削除されてしまうのですか(8/10、8/24更新)
本学のOCWの動画についてはYouTubeチャンネルを利用して運用してきました。10月以降、動画が直ちにアクセスできなくなることはありませんが、OCWの運用組織がなくなることから安定的な運用が困難となりました。OCWについては、現在公開されているデータに限りしばらくの間、運用する方策を学内の関係者と協議しています。現在公開されているコンテンツに限りしばらくの間、教育推進・学生支援部教務企画課(教育情報推進室)で運用することになりました。ただし、新規のコンテンツは受け付けることはできませんので、部局ホームページ等に掲載をお願いします。
コンテンツをほかでも紹介したい(YouTubeチャンネルの作成)(8/10更新)
- 動画を公開するための方法として、各自で開設したYouTubeチャンネルを利用することが考えられます。動画のアップロードの際、一般公開や限定公開(URLを知っている者のみアクセス可)を選択できます。
- YouTubeチャンネルの作成についてはこちらのページをご参照願います(YouTubeチャンネルの作成には個人のGoogleアカウントの作成が必要です)。
動画以外のコンテンツのバックアップを保存したい
- ウェブページに掲載されているテキスト情報については、お使いのブラウザで「保存」「別名で保存」することで保存できます。
- 各ページからリンクされているPDFファイル等はリンク先を右クリックなどでデータを保存して下さい。
OCWで公開していた動画以外のコンテンツを一般公開したい
- PDFで作成された教材等については、本学の学術情報リポジトリ(KURENAI)への掲載を検討されてはいかがでしょうか。
公開されているシラバスはどうなりますか(9/16更新)
シラバスの公開については、KULASISを改修の上で継続される予定です。- シラバスの公開はKULASISを通じておこなうこととなりました。こちらにアクセスして下さい。
10月以降の問合せ先はどうなりますか
- 10月以降の問合せ先は以下となります。
<全般> 教育推進・学生支援部教務企画課教育企画掛
<ICT 関係> 教育推進・学生支援部教育情報推進室
京都大学のOCWは今後どうなるのですか
- 10月以降の状況については当センターではお答えしかねます。OCWは今世紀に入りオープンエデュケーション/教育のオープン化と呼ばれるムーブメントの中で広がってきた取り組みで、2019年にはユネスコでOER*勧告(ICTを利用した教育のオープン化に関わる教材のグローバルな普及促進に関する勧告)が全加盟国の一致でなされています。今後、国内でも教育のオープン化に関わる取り組みが広がってくると思われます。2005年の立ち上げ以降、その一端を担ってきた本学のOCWがこのような形で失われることは残念でなりません。
*OER: Open educational resources